【検定】日本基礎知識検定（和検）
日本人として日本に対する認識を深めるための日本に関する基礎的な知識を確認できる検定。本検定を通じて日本のこころ・かたち・つくりにおける様々な事象や概念に改めて触れることで、日本をより広く深く知り、日本人の自覚を促す第一歩を踏み出す。
出題形式：択一式
実施方式：コンピューター端末を利用したテスト（CBT）
受検料 ：無料
【書籍】日本文化を学びたい人のために
日本文化に踏み込んでみたいが糸口を摑めない日本人成年者が対象の、日本文化ガイドブック。日本文化について、その今日的意義から考え、見聞・体験によって触れ、深く知る――そうした日本文化に対する学びを促す。日本文化関連各種検定に関する情報も収載。
A4版、モノクロ、200頁、1200円（税込）。
＜刊行準備中＞
文部科学省委託事業
令和６年度 専門職業人材の最新技能アップデートのための専修学校リカレント教育推進事業 (キャリアアップを目指すプログラマーを対象としたAI活用の知識・スキル獲得プログラム開発事業）
日本ではITエンジニアの不足が喫緊の課題であるが、生成AIの活用により部分的なコーディングが可能になり、プログラマーの役割にも変化が生じつつある。プログラマーのキャリアパスを拡大し、AIを活用して変化するIT業界に対応できる人材の育成が今後重要となる。
企業はITエンジニアに上流工程に携わるための能力の習得を求めているが、スキルアップに関して企業側が主導的に方針を定めている例は少なく、自社の求めるスキル習得のための機会を必ずしも提供できていないことが課題である。
本事業は、現在は下流工程のみに携わるプログラマーに、AI活用による業務の効率化や変革がテーマのPBL講座や、上流工程の業務やプロジェクトマネジメントに関する知識とスキルの授業を提供することで、IT開発におけるキャリアアップを支援するリカレント教育プログラムの開発と実証を実施する。これにより、受講者が自身のスキルセットをアップデートし、新たな価値を生み出すための土台を築くことを可能にする。
さらに、元留学生を対象として、AIを活用するブリッジエンジニアに必要な能力を養成するプログラムも提供する。それにより、本事業が多様性と国際性のあるIT業界の形成とグローバルな競争力の強化の一助となることも目指す。
令和6年度の主な活動は次の通りです。
・開発
① スキル標準改訂版
② シラバス
③ PBL教材
④ eラーニング教材
・実証
① ソフトウェア開発等業務におけるAI活用に関する研修
② 生成AI×プログラミング：次世代のスキルを身につける6時間研修
・会議
① 実施委員会（3回）
② 分科会（3回）
事業概要及び以上の活動成果を掲載した事業成果報告書は以下のリンクからダウンロードできます。
令和6年度文部科学省委託事業 事業成果報告書 本文（Web用）
令和5年度 専門職業人材の最新技能アップデートのための専修学校リカレント教育推進事業 (キャリアアップを目指すプログラマーを対象としたAI活用の知識・スキル獲得プログラム開発事業）
日本ではITエンジニアの不足が喫緊の課題であるが、生成AIの活用により部分的なコーディングが可能になり、プログラマーの役割にも変化が生じつつある。プログラマーのキャリアパスを拡大し、AIを活用して変化するIT業界に対応できる人材の育成が今後重要となる。
企業はITエンジニアに上流工程に携わるための能力の習得を求めているが、スキルアップに関して企業側が主導的に方針を定めている例は少なく、自社の求めるスキル習得のための機会を必ずしも提供できていないことが課題である。
本事業は、現在は下流工程のみに携わるプログラマーに、AI活用による業務の効率化や変革がテーマのPBL講座や、上流工程の業務やプロジェクトマネジメントに関する知識とスキルの授業を提供することで、IT開発におけるキャリアアップを支援するリカレント教育プログラムの開発と実証を実施する。これにより、受講者が自身のスキルセットをアップデートし、新たな価値を生み出すための土台を築くことを可能にする。
さらに、元留学生を対象として、AIを活用するブリッジエンジニアに必要な能力を養成するプログラムも提供する。それにより、本事業が多様性と国際性のあるIT業界の形成とグローバルな競争力の強化の一助となることも目指す。
令和5年度の主な活動は次の通りです。
・調査
① ITエンジニア対象アンケート調査
② 企業対象ヒアリング調査
③ AI活用事例調査
・開発
① スキル標準枠組み開発
② カリキュラム開発
③ 教材の試作
・実証
① 実証講座のテスト運用
・会議
① 実施委員会（3回）
② 分科会（3回）
事業概要及び以上の活動成果を掲載した事業成果報告書は以下のリンクからダウンロードできます。
令和5年度文部科学省委託事業 事業成果報告書 本文（Web用）
令和5年度 専修学校留学生の学びの支援推進事業 (コロナ禍を踏まえた各地域における外国人留学生の戦略的受入に向けた体制整備）
専門学校は、これまで以上に留学生の志向性や企業・業界の人材ニーズに対応するため、来日後はもとより来日前の募集や教育への支援体制、企業・団体との連携による就職支援の仕組みの構築を必要としています。本事業では、まずは鹿児島県・熊本県の専門学校とその専各協会、企業と業界団体、当初に着手するベトナムの教育機関や企業による連携組織を構築し、留学候補者に対する母国での教育と評価、九州・沖縄地域の専門学校での学習・生活支援、就職支援等の体制を整備しました。また、これらの各種支援方策に、WEBサイトやSNS、ｅラーニング等のネットワーク環境を積極的に活用し、トータルパッケージ化した留学生への強力な支援体制を構築しました。
令和5年度の主な活動は次の通りです。
・調査
なし
・開発
①学習者評価指標の再改訂
②教材改訂及び追加開発
③ 専門学校紹介コンテンツの制作
④ Facebook ページと WEB サイトの整備
⑤ e ラーニング環境の整備
・連携体制の整備
① 学生募集における支援
② 来日前後の学習における支援
③ 訪日・日本での生活における支援
④ 就職における支援
⑤ 募集から就職までの支援体制モデル
・会議
① 実施委員会（3 回）
② IT 分科会（3 回）
③ 自動車整備分科会（３回）
事業概要及び以上の活動成果を掲載した事業成果報告書は以下のリンクからダウンロードできます。
令和5年度文部科学省委託事業 事業成果報告書 本文（Web用）
令和4年度 専修学校留学生の学びの支援推進事業 (コロナ禍を踏まえた各地域における外国人留学生の戦略的受入に向けた体制整備）
専門学校は、これまで以上に留学生の志向性や企業・業界の人材ニーズに対応するため、来日後はもとより来日前の募集や教育への支援体制、企業・団体との連携による就職支援の仕組みの構築を必要としています。本事業では、まずは鹿児島県・熊本県の専門学校とその専各協会、企業と業界団体、当初に着手するベトナムの教育機関や企業による連携組織を構築し、留学候補者に対する母国での教育と評価、九州・沖縄地域の専門学校での学習・生活支援、就職支援等の体制を整備しました。また、これらの各種支援方策に、WEBサイトやSNS、ｅラーニング等のネットワーク環境を積極的に活用し、トータルパッケージ化した留学生への強力な支援体制を構築しました。
令和4年度の主な活動は次の通りです。
・調査
なし
・開発
①学習者評価指標の改訂
②来日前の提供科目の教材改訂及び追加開発
③専門分野学習支援のための教材試作
④専門学校紹介コンテンツの制作
⑤FacebookページとWEB サイトの整備
⑥eラーニング環境の整備
・連携体制の整備
①学生募集における支援
②来日前後の学習における支援
③訪日・日本での生活における支援
・会議
①実施委員会（3 回）
②IT 分科会（4 回）
③自動車整備分科会（３回）
事業概要及び以上の活動成果を掲載した事業成果報告書は以下のリンクからダウンロードできます。
令和4年度文部科学省委託事業 事業成果報告書 本文（Web用）
令和3年度 専修学校留学生の学びの支援推進事業 (コロナ禍を踏まえた各地域における外国人留学生の戦略的受入に向けた体制整備）
専門学校は、これまで以上に留学生の志向性や企業・業界の人材ニーズに対応するため、来日後はもとより来日前の募集や教育への支援体制、企業・団体との連携による就職支援の仕組みの構築を必要としています。本事業では、まずは鹿児島県・熊本県の専門学校とその専各協会、企業と業界団体、当初に着手するベトナムの教育機関や企業による連携組織を構築し、留学候補者に対する母国での教育と評価、九州・沖縄地域の専門学校での学習・生活支援、就職支援等の体制を整備しました。また、これらの各種支援方策に、WEBサイトやSNS、ｅラーニング等のネットワーク環境を積極的に活用し、トータルパッケージ化した留学生への強力な支援体制を構築しました。
令和3年度の主な活動は次の通りです。
・調査
①専門学校アンケート調査
②企業ヒアリング調査
③遠隔教育、ネットワーク支援学習環境事例調査
・開発
①学習者評価指標プロトタイプの開発
②来日前の提供科目の教材試作
③専門学校紹介コンテンツの制作
④Facebook ページとWEB サイトの整備
⑤e ラーニング環境の整備
・支援体制
①学生募集における支援
・会議
①実施委員会（3 回）
②IT 分科会（3 回）
③自動車整備分科会（３回）
事業概要及び以上の活動成果を掲載した事業成果報告書は以下のリンクからダウンロードできます。
令和3年度文部科学省委託事業 事業成果報告書 本文（Web用）
令和3年度文部科学省委託事業 事業成果報告書 巻末付録（Web用）
令和2年度 専修学校による地域産業中核的⼈材養成事業 (Society5.0 等カリキュラムの開発・実証）
近い将来、Society5.0 が到来する日本では、様々な分野のビジネスにおいて AI や IoT、ロボット等の先端技術が導入・活用され、起業型人材が求められます。本事業では、2019年度に引き続き、上記の要件を満たすグローバルビジネス起業型人材の養成を目的とする教育プログラムの開発に取組みました。
令和2年度の主な活動は次の通りです。
・シラバス開発
・基礎ビジネス科目群教材開発
・応用ビジネス科目群教材開発
・先端技術科目群教材開発
・ビジネス演習教材（ケーススタディ）解答開発
・ビジネス演習教材（PBL）開発
・ビジネス日本語／英語教材開発
・IT日本語／英語教材開発
・日本／海外文化社会教材開発
・第2回実証講座
事業概要及び以上の活動成果を掲載した事業成果報告書は以下のリンクからダウンロードできます。
令和2年度文部科学省委託事業 事業成果報告書 本文（Web用）
令和2年度文部科学省委託事業 事業成果報告書 巻末付録（Web用）
令和2年度 専修学校による地域産業中核的⼈材養成事業 (地域課題解決実践カリキュラムの開発・実証）
近年 IT 企業の誘致に熱心に取り組み情報通信関連産業の振興に注力している沖縄県では、県の事業として IT エンジニア等の沖縄移住・転職を支援し人材獲得に努めています。 留学生の希望する業種として「IT・情報通信」は人気があり、企業側も積極的に留学生を採用しています。本事業では、2019年度に引き続き、沖縄県内の専修学校の IT 及び隣接分野の学科で学ぶ留学生に対する「IT ビジネス日本語・文化」教育プログラムの開発に取り組みました。
令和2年度の主な活動は次の通りです。
・スキル標準完成版
・カリキュラム完成版
・シラバス
・「IT日本語基礎」教材開発
・「IT実務日本語」教材開発
・「ITビジネスケーススタディ」教材開発情報収集・開発
・「ITビジネスPBL」教材開発情報収集・開発
・「キャリア学習」教材開発
・「沖縄の地域文化と産業」教材開発
・実証講座
事業概要及び以上の活動成果を掲載した事業成果報告書は以下のリンクからダウンロードできます。
令和2年度文部科学省委託事業 事業成果報告書 本文（Web用）
令和2年度文部科学省委託事業 事業成果報告書 巻末付録（Web用）
2019年度 専修学校による地域産業中核的⼈材養成事業 (Society5.0 等カリキュラムの開発・実証）
近い将来、Society5.0 が到来する日本では、様々な分野のビジネスにおいて AI や IoT、ロボット等の先端技術が導入・活用され、起業型人材が求められる。本事業では、上記の要件を満たすグローバルビジネス起業型人材の養成を目的とする教育プログラムの開発に取組む。当財団は、事業全体のマネジメントを行うと共に、教育プログラムの具体的内容を検討する際には、とりまとめを担当した。
2019年度の主な活動は次の通りです。
・スキル標準開発
・カリキュラム開発
・シラバス開発
・応用ビジネス科目群教材開発
・先端技術科目群教材開発
・ビジネス演習教材（ケーススタディ・PBL）開発
・ビジネス日本語／英語教材開発情報収集
・IT 日本語／英語教材開発情報収集
・日本／海外文化社会教材開発情報収集
事業概要及び以上の活動成果を掲載した事業成果報告書は以下のリンクからダウンロードできます。
2019年度文部科学省委託事業 事業成果報告書（Web用）
2019年度 専修学校による地域産業中核的⼈材養成事業 (地域課題解決実践カリキュラムの開発・実証）
近年 IT 企業の誘致に熱心に取り組み情報通信関連産業の振興に注力している沖縄県では、県の事業として IT エンジニア等の沖縄移住・転職を支援し人材獲得に努めている。 留学生の希望する業種として「IT・情報通信」は人気があり、企業側も積極的に留学生を採用している。本事業では、沖縄県内の専修学校の IT 及び隣接分野の学科で学ぶ留学生に対する「IT ビジネス日本語・文化」教育プログラムの開発に取り組み、IT人材となり得る留学生の教育モデルを構築し、各地域ならびに日本全体の IT 産業の振興と他分野の専門外国人材養成に寄与する。
・アンケート調査
・スキル標準骨子
・カリキュラム骨子
・シラバス
・「IT 日本語基礎」教材開発情報収集
・「IT 実務日本語」教材開発情報収集
・「キャリア学習」教材開発情報収集
・「沖縄の地域文化と産業」教材開発情報収集
2019年度文部科学省委託事業 事業成果報告書 本文（Web用）
平成30年度 専修学校による地域産業中核的⼈材養成事業
当財団では、平成30年度に文部科学省の委託を受けて、平成30年度専修学校による地域産業中核的人材養成事業「Society5.0対応グローバルビジネス起業型⼈材育成プログラム開発事業」に取組みました。この事業では、Society5.0の到来とともに大きな変革を迎える中で、先端技術を活用したビジネスを日本市場から世界市場まで見据えて展開できるグローバルビジネス起業型人材の養成を目的としています。平成30年度の主な活動項目は次の通りです。
・経営者ヒアリング調査
・商業実務分野等専門学校アンケート調査
・教育事例・教材事例調査
・カリキュラム骨子検討
・応用ビジネス科目群教材開発情報収集
・先端技術科目群教材開発情報収集
・ビジネス演習教材試作
事業概要及び以上の活動成果を掲載した事業成果報告書は以下のリンクからダウンロードできます。
H30年度文部科学省委託事業 事業成果報告書 本文（Web用）
H30年度文部科学省委託事業 事業成果報告書 巻末付録（Web用）①
H30年度文部科学省委託事業 事業成果報告書 巻末付録（Web用）②
